復興のために人々が集う場所

摘要

2014年現在、東日本の応急仮設住宅の入居戸数は4万戸を超えたままであり、同等数存在するとされるみなし仮設住宅入居者を含め、いまだ多くの被災者の次の住まいが定まらずにいる。長期化する避難生活のなかで懸念されるのが居住者の孤立である。災害で住み慣れた土地を離れ、社会関係資本（ソーシャルキヤピタル）を失った人も多い。単純な居住空間の提供だけでなく、他者とのかかわりをつくり、生活の支えとなる居場所の必要性が強く求められている。