都市のフロンティアとしての郊外とタワーマンション

摘要

戦後、日本の都市は、基本的に「ョコ」方向へと拡が続けてきた。すなわち、郊外への都市の拡大である。高度経済成長期、人口増加が続き住宅への需要が強いなかで、すでに開発が進んだ都心部では権利関係が錯綜しており、再開発事業を行うのが困難になっていた。他方で、地方自治体による開発規制の権限は弱く、未開発地の所有者が自分の持つ土地を宅地へと変えて新築住宅を供給することは容易であった。公的な住宅を供給する日本住宅公団や地方自治体も、とりわけ1960年代後半以降、都心に近いところで住宅を建設することができず、郊外の未開発地に活路を求めてきた。そして、そのような郊外の住宅地に鉄道·道路のような交通インフラや上下水道のような生活インフラが整備され、現実に多くの人びとが移り住むことができて、フロンティアの開発者たちにも利益がもたらされる幸福な時代が確かにあった。