継承されてきた日本の文化の意味を考え、次世代に伝えるべきは「伝統的」住まいか、「ゼロ•エネ住宅」か

摘要

これまでに本誌において改正省エネ法問題を連載および特集などで何度も取り扱ってきた。 この問題は、2020年までに日本政府が、国際条約である二酸化炭素排出量25%削減を大義名分に、「ゼロ•エネルギー住宅」と呼ばれる太陽光発電、高効率給湯器、建物の高断熱化などを装備した家づくりを標準仕様にすることを明言している。すでに省エネ基準の義務化に向けて、国土交通省は、施工者、設計者を対象にした技術講習会を各地で開催中だ。