これからの消費科学への期待

摘要

今年3月11日に発生した東日本大震災からの影響も幅広く残る中，クリーニング業界の売り上げは衣生活や洗濯習慣の変化に止まらず，クリーニング工場における石油系ドライ機の建築基準法違反問題などもあり，過去最低を更新し続けているようで，平成9年度に全国全世帯の平均クリーニング支出として￥13,777あったものが，平成22年度では￥7,798まで減少している（1）．また，それに同期して機械が設置されているクリーニング所は，平成9年度実績43,013箇所（46，656台）が，平成22年度では29，790箇所（33，861台）と減少しているし（2），今年度以降も平均クリーニング支出及び機械設置実績の低下は避けられない状況になっていることは間違いない．