再生可能エネルギー由来の二次エネルギー製造・貯蔵の分析

摘要

2015年12月のCOP21では，気候変動への対応として，「パリ協定」が合意され，米国，中国，欧州などの批准により翌2016年11月に発効し，気候変動枠組条約に加盟する全196カ国全て（当時）が参加する枠組みとなった． 日本でも2018年に策定された第5次エネルギー基本計画において再エネの主力電源化が明確に打ち出されたのに続き，2019年6月，パリ協定に基づく長期低排出発展戦略（長期戦略）が閣議決定され，G20大阪サミットに向けて発信され，国連にも提出された．その中では，今世紀後半のできるだけ早期に温室効果ガスの「実質ゼロ排出」を目指すと明記され，大幅削減につながるイノベーションの推進を含め地球温暖化対策を加速させ，2050年に温室効果ガスを80％削減するための方向性が提示されている．