信州大学国際科学イノベーション様に導入された環境配慮設備の消費エネルギー削減効果

摘要

わが国のエネルギー最終消費の28％（2016年度）を業務や家庭の民生部門が占めている。日本においては産業部門における省エネが相当程度進められてきたが、今後は民生部門の省エネルギーを進めることが必要とされている。LED照明などの省エネ機器や太陽光発電に代表される再生可能エネルギー機器など個別技術の導入促進の重要性は言うまでもないが、建物自体の省エネ性の向上やエネルギーマネジメントシステムの構築の重要性も指摘されている。