石川県における結露・結露被害に関するアンケート調査

摘要

日本建築学会環境工学委員会寒冷地熱環境WG（当時名称）では、1986 年から1989 年にかけて、東北・北陸地方の集合住宅における結露の発生および被害の実態を明らかにすることを目的に、冬期の暖房と結露に関する調査を行っている。その結果の詳細が、1991 年の第21 回熱シンポジウムにて報告された。その調査の中で石川県に限ると、金沢市とその近郊に建つ築10 年以内の公営コンクリート造集合住宅14 団地（内断熱工法）576 件の住宅でアンケート調査が行われ、回収率が99％の中、84％の住宅で結露の発生が、81％の住宅で結露被害の発生があると報告されており、結露発生部位は窓ガラスが多く、結露発生の要因として、1. 全住宅の88％が開放型ストーブを使用していること、2. 日当たりの関係、3. 結露被害に関する意識が高いが水蒸気発生源に無関心であること、等をあげている。上記の調査から25 年以上が経過し、人々の住まい方や省エネ意識、建物の構造、暖房機器等の種類や性能が大きく変化している現在、結露の発生および被害の実態も何らかの変化があり、以前よりも改善されていることが予測される。そのことを確認するために、今回（2017 年）、石川県（一部富山県を含む）の住宅を対象に、結露被害の実態に関するアンケート調査を行ったので、その概要と結果を報告する。