近未来気象データを用いた気候変動が夏季と冬季の建築熱負荷に与える影響評価

摘要

建築設計では、気象データを用いた建築熱負荷計算により省エネルギー性や居住性が評価される。日本では全国に整備されたAMeDASによる観測値を基に作成された、拡張アメダス気象データ(EA気象データ)と呼ばれる建築熱負荷計算のための気象データが整備されている。またEA気象データを基に、年間シミュレーション用のEA標準年気象データや、最大熱負荷計算用のEA設計気象データが整備されている。これら気象データは各地域の過去や現在の観測値を基にして作成されたものであるため、既存の気象データを用いた熱負荷計算結果に基づく建築設計では、過去と現在の気候に適応した建築が設計されていることになる。しかしながら、ほとhどの建物は数十年間使用され、その間に気候は変動するため、本来は現在と未来の気候に適応した設計が望ましい。気候変動に関する政府間パネル(IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change)による報告書(IPCCAR5)では、温室効果ガスを起源とする地球温暖化は疑う余地がないと結論づけられている。多量のC0_2を排出し、また人々の生活の場を生み出す建築分野が気候変動の適応策と緩和策へ果たす役割は大きい。気候変動が進行した将来の気候において快適な居住性を維持し(適応策)、建築のライフサイクルにわたる省エネ(緩和策)を実現するには、現在と将来の気候に適応した建築設計が必要であり、そのためには建築熱負荷計算のための将来予測に基づく将来気象データの開発及び、得られた将来気象データを用いた気候変動の建築分野への影響評価が重要である。