建築分野へのリスクベースメンテナンス手法の導入による維持保全の効率化その２ 投資用不動産の長期修繕計画への適用

摘要

前報に引き続きRBM手法の建築分野への適用可能性について検討する。特に本報では、実際の建物の長期修繕計画の算出にRBM手法適用し、その有効性や課題などを抽出する。長期修繕計画は、建物の部位や設備ごとに修繕周期や修繕費用などを想定し、長期間にわたる修繕費用を積算するものである。国土交通省や関連団体などから、標準的な部位や設備種別ごとの修繕周期や修繕費用が開示され各分野で活用されている。また、投資用不動産などで実施されているデューデリジェンス（建物詳細調査）においては、専門家等が建物を現地調査した上で過去の修繕履歴や建物の劣化状況などを勘案した長期的な修繕計画（ER）を立案している。投資用不動産の売買においてはこのERが活用されている。本研究では実際の建物において、RBM手法を含む以下の３種類の長期修繕計画を策定しその結果を比較することによりRBM手法の効率性や効果等を分析する。