契約実績データからみたマンション工事費の価格変動要因に関する研究（その２：設備工事、諸経費、総工事費）

摘要

前稿の建築工事費に引き続き、本稿では設備工事費と諸経費、総工事費等の分析結果と考察を記す。サンプルとなる母集団や分析方法は全稿と同様である。表１に設備工事費とその内訳となる科目工事費の単価に関する分析結果を示す。以下、Ｐ値（有意確立）５%以下の説明変数と工事費との関係と考察を記す。規模は、建築面積は電気以外の科目で負に有意であり、Ｐ値１０％で考えると全ての科目が有意となる。建築工事と同様にスケールメリットが見られる。階数はほとhど相関が見られず、唯一地下階数が空調で正に有意であった。戸数も相関が見られないが、戸当たり面積では電気と衛生が負、空調が正に有意であった。衛生機具などは住戸単位でビルトインされるため、戸当たり面積が増加すると設備工事費が割安になる傾向が伺える。空調は戸当たり面積と空調機器容量との関係により、衛生等と異なる動きとなることが推測される。