ウォーターフロントに適合する屋上緑化の整備•管理手法: 44都市の公共施設を対象として

摘要

現在、東京都の自然保護条例をはじめ全国の計45自治体において助成金制度が存在することにより、屋上緑化に対する関心が高い。また、ウォーターフロント(以下、WF)に存在するような延べ床面積の大きい建物においては、屋上緑化の義務化が余議なくされるため今後、屋上緑化の拡大が予測される。しかし、WFでは風害や潮害が懸念されるためWFに適した施策が要求される。