長期的な視点での建物間エネルギー融通システムの導入効果要因分析既成市街地における建物間エネルギー融通に関する研究その5

摘要

京都議定書目標達成計画などにおいてエネルギーの面的利用が注目されている。しかし、エネルギーの面的利用のうち、地域冷暖房は既成市街地では今後導入は困難とされている。そのため、熱源機器の更新などに合わせて融通管を配置し、効率の良い機器からの優先的な供給を行い、省エネルギー効果を発揮する、建物間エネルギー融通の導入が有効とされている。