少子高齢社会における地域の「サスティナビリティ」に関する考察

摘要

2005 年に日本の人ロはピークに達し、それ以降減少に転じており人ロ減少時代に突入している。都市機能において人ロの減少は大きな影響を及ぼし、地域の衰退を招く可能性が大きく、都市機能を維持する上で大きな問題となると考えられる。既往の研究1)によると、居住という機能に焦点を当てた場合の地域の「サスティナビリティ」を「人ロの安定性」として捉えて考察すると、「地域の流動性とそれを支える長期居住者の存在」、「居住形態の多様性への対応」といった地域の主体が徐々に変化し、人々が緩やかに溶け込んでいくような地域が安定性の高い地域と結論付けられている。言い換えると、人ロの大きさは変化しないが地域に居住している人が変化する、流動的な性質を持つ地域と言える。