魚へい死事案の原因究明方法に関する検討

摘要

魚へい死事案は年間15件程度発生しており，県内 の水質汚濁事故の20%程度を占めているが，原因究 明率は10%程度と非常に低い。平成25年度に全国の 地方環境研究所に対して水質汚濁事故の発生件数や 原因究明率に関するアンケート調査を実施したところ， 本県と同様の状況であることが判明した。水質汚濁事故 の予防と再発防止を推進する上で原因究明は非常に 重要である。そこで，本研究では新しい原因究明方法を 提案し，その実用性の検証を行うこととした。