学童近視の環境因子と対処方法

摘要

日本では小児の近視の有病率が年々増加し程度も重症化している.日本より早い段階でこの問題に直面したシンガポールや台湾は国家規模での対策を実施し，学校現場に屋外活動を導入することで有病率の増加を食い止めた.また欧州や中国は，簡便で非侵襲的な眼科検査を学校健診に導入し,近視発生前のリスク児を早期にスクリーニングし，二次予防に結びっける体制を整備した.一方,日本の文部科学省（以下，文科省）保健統計調査では，長らく裸眼視力計測も学校ごとに任意で行われている状態で,近視の有病率が推定できない状況であった.本年4月から実施された文科省主導の学童近視の実態調査では,裸眼視力計測が義務化され,さらに非調節麻痺下屈折検査，眼軸長計測，角膜曲率半径計測等の眼科検査も加えられた.GIGAスクール構想とwith コロナ時代に,小児の近視が増悪しないためには，政府，学校関係者,眼科医療従事者が一丸となり,学校健診のあり方を見直し，発展させる必要がある.