介護支援専門員の介護計画での鍼灸治療に関する意轟調査

摘要

客員研究員【目的】介護支援専門員の居宅介護サービス計画（介護計画）の中で、療養費（鍼灸治療、柔道整復治療、マッサージ治療）の利用状況について調査した。 痉椒ā繉澫螭侠夏昊甘?7．7％の1市町村（以下、B市）に登録されている事業所75か所であり、その事業所に郵送法で鍼灸治療を含めた療養費の介護計画での利用実績や、介護支援専門員自身の鍼灸治療経験等について調査した。調査期間は2006年7月10日から7月31日までとした。 回収率は57．3％（43/75事業所）であった。 解析方法は単純集計、KruskalWallis検定、因子分析（主因子法）、パス解析を行った。 窘Y果】総支援受給者数は、3，535人であり、B市の老年総人口の11．5％であった。 また、介護計画において実際に鍼灸治療を受療した割合は、総支援受給者数の2．5％であった。 しかし、経済状況により鍼灸治療を受療できなかったものが10人おり、また保険施設による同意書の拒否によって、受療レない利用妻を経験した事業所が22．0％（9/41事業所）であった。 因子分析（主因子夢）では「鍼灸治療を含めた療養費の利用経験、認識」が第1成分として抽出された。 パス解析では、介護計画の中で鍼灸治療を療養嚢として利用した介護支援専門員は、利用者のADL·QOL維持のために鍼灸治療が有用であることを認識していたことが間接的に影響していた。 【結論】介護支援専門員が利用者のADL及tFQOL維持のために鍼灸治療を療養費で用いた場合は、介護支援専門員が鍼灸治療によるADL及びQOL維持に対する有用性を認識していたことが要因となっていた。