奈良県「高冷野菜産地」の形成と展開条件

摘要

昨今，輸入冷凍ホウレンソウから残留農薬が相次いで検出されるなど波紋を拡げているなか，国内産地の動向が注目される．本論の目的は，消費地隣接地域においてホウレンソウの産地化が進む奈良県曽爾村と御杖村の両村を事例に取りあげ，農家や関係機関に対するヒアリング調査等を通じて当地におけるホウレンソウ産地の形成および今後の展開条件について考察することである．互いに隣接している両村は県北東部に位置しており，標高が400～600mと比較的冷涼な気象条件の農山村地域である．2000年現在，曽爾村は人口2，432人，農家数275戸，御杖村は人口2，608人，農家数338戸である．過疎化が進行している両村において近年，高冷地という自然条件と消費地市場に近いという立地条件を活かしてホウレンソウの産地化が進展している．