生体ドナー候補者の意思決定をいかに支援し，確認するか

摘要

臓器移植の多くを生体ドナ一に依存しているわが国にとって，2006年に宇和島で発覚した臓器売買事件か投げかけた社会的なインパク卜は大きい，日本移植学会は倫理指針を改変し，臓器の提供が自発的意思に基づくものであることを精神科医などの第三者が確認すること，意思決定を支援できる医療体制を整備することを求めた，しかし，臓器提供の"自発性"をどのように評価し，確認するかについてのコンセンサスはいまだ存在しない.また，意思決定のプロセスに対する望ましい支援のあり方についても同様である.移植医療に携わる各職種が柔軟に活用し，共有しうるような生体ドナーの意思確認のための指針，意思決定支援システムの構築が求められている.