高速大容量船陸間通信と船舶の運航

摘要

社会のIT化の波に乗って，日本社会は産官学上げて高速通信化に向けまい進している．総務省の重要施策のひとつもユビキタス社会の実現である．このような重点施策の結果，陸上の通信に関しては世界有数の通信先進国となった．しかしながらこのような陸上の通信基盤の発展に比べ海上·陸上の通信基盤の遅れは大きい．図1は海上と陸上の通信容量の比較を表しているが，陸上に比べ海上通信の遅れは格差あるいは差別とでも呼んで良い位の差がついてしまっている．この現状に総務省も船舶や航空機の通信システムIT化の一環としてユビキタス時代における航空·海上通信システムの在り方に関する調査研究会を設け海上·航空の通信の普及に乗り出している．このような格差の生じた理由として同報告書は(1)無線通信が通信手段として唯一であること．すなわち安定した陸上の有線通信ができない結果VHF·HF帯あるいは衛星通信を使う以外に方法が無いこと．および無線基地局の設置が困難なこと．(2)海上の船舶の移動範囲が広いこと．国際船舶は全地球規模で展開しており，それをカバーするには莫大な費用を要するが，その割には需要の絶対数が少なく，市場原理に基づくサービス提供が成り立ちにくいこと．(3)海上通信は安全確保が最優先され，インターネットなど比較的ユーザの多い通信が制約されなかなか一般化しないこと．などを挙げている．国土交通省も，自動船舶認識装置(Automatic Identification System)の普及に加え，IMO (Imitational Maritime Organization)のe-NAVプロジェクトの提唱に応える形で，今年度より海上通信の高速大容量化に向け委員会を立ち上げニーズの調査を行っている．