市中肺炎患児における外来抗菌薬静注療法選択可能症例の調査

摘要

2007年1月-3月の3か月間に入院治療された小児細菌性市中肺炎の症例145例を対象として後方視的に検討し，外来抗菌薬静注療法(OPAT)による治療が可能と予想される症例の割合を調査した.「小児呼吸器感染症診療ガイドライン2007」の重症度判定を用いて中等症以下と判定された症例群において，年齢，脱水症状の有無，摂食の可否，基礎疾患の有無によって0PAT選択可能症例を選別した.ガイドラインによる判定では145例中45例が中等症以下であった.外来治療には不適と考えられる経口摂取不良症例などを除くと，17例が最終的に0P AT選択可能症例と分類された.入院治療された市中肺炎の10?20%カ矽1^来で治療できる可能性があり，このことは患者の満足度の向上と医療費の抑制に貢献できると考えられた.ガイドラインによる判定と主治医の印象との間で重症度の判定に乖離が認められたが，呼吸数の測定法，判定基準が原因ではないかと推測された.