平成一一六年の果実生産と今後の産地対応

摘要

平成二六年は、自然環境の面で集中豪雨による水害や御嶽山噴火による火山災害など、社会経済の面では消費税の増税やドル高円安の為替変動など多事多難な年であり、果樹生産の分野でも二月の大雪被害(山梨県)や八月の曇天多雨(西日本)など、高品質安定生産を阻害する多くの気象災害が発生した。特に昨年の夏は太平洋高気圧の張り出しが弱く前線の停滞や台風の接近.上陸があつて、果実肥大.成熟期に大雨や日照不足などの不利環境に置かれた果樹産地も多く、樹種、地域によつては食味品質の低下が消費減退を招いた事例がみられた。昨年の気象変動を樹種横断的に概括する意味で、代表的なカンキッ.落葉果樹.リンゴ産地における開花期以降の気象推移を図1に示した。八月の日照不足は全国的な傾向であつたが、特に西日本では日照時間が平