日中戦争下の山西省太原都市計画事業

摘要

日中戦争下の華北における都市計画のうち，地方都市である山西省太原については，これまで都市計画そのものが中断を余儀なくされたと理解されてきた。しかし，実際には，事業の実質的決定権が地方へと委譲され，都市計画は規模を拡大して策定，一部が実行に移された。この大原の事例は，物資·経済状況の悪化で華北における都市計画事業が停滞を余儀なくされるなかで，地方のイニシアティブで独自に実施へと至った点で特徴があり，その後に中央政府が地方に都市計画を委任する先例ともなったが，実施に至った背景には山西省ならではの事情があった。それは，山西省の実力者である閻錫山の帰順を促す「対伯工作」の存在であり，都市計画はその一環に位置づけられ，ゆえに現地日本軍が積極的に推進したのである。太原の都市計画事業は，山西省ならではの特殊な政治条件と，泥沼に陥った日中戦争の打開を図るという戦略上の要請が色濃く反映されていたのである。