戦前期京都の東九条地域における都市形成大地主の土地運用と市街化過程との関係性の分析

摘要

京都東九条地域(Fig.1)は旧市街地の南外周部、京都駅の南部に位置し、近代初頭に都市化した地域である。大正初期には京都市へ編入され、住工混在の市街地が形成された。その一部では不良住宅地区も生じ、朝鮮人の集住地ともなっていたが、1930年代後半に土地区画整理が実施され整備が進む。しかし、終戦後まもなく地域の北東部では急速な人口増加をともない低質な木造家屋が密集したバタャ街が形成されたほか、不法占拠地区が鴨川河岸沿いに生じた。1960年代後半には人口はピークに達し、過密な居住環境と居住者の貧困の問題がさらに重大化していく。その後、民族的差別、若年層の流出による急速な人口減少•高齢化、地域の経済的基盤の喪失といつた問題も同時にかかえてゆく。1990年代からは住環境整備が行われ数棟の市営住宅が建設されるが、2019年現在にいたるまで不良住宅除去後の更地が残存している。また駅前では、1970年代に市街地再開発が実施されたものの、バブル期を経て駐車場、老朽化した空き家、空き地が目立ち、低未利用地が虫食い状に広がっていった。近年にはそれら低未利用地が宿泊施設による乱開発の温床となっているほか、京都市によって地域北東部を中心として文化芸術による都巿整備が進められている。