増加著しい家庭、ビル、店舗のCO_2排出省エネ機器の普及増が省エネ効果を吸収

摘要

地球温暖化の原因はエネルギーの大量消費。温暖化防止条約である京都議定書（2005年発効）に基づき日本は、2008年以降5年間の温室効果ガスの年平均排出量を1990年比で6％削減することを義務付けられている。ところ力も　家庭部門からの排出量（2005年度）は、1990年比37.4％増、オフィス・商業ビルなどの業務部門は同42.2％の増と著しく増えた。削減対策のキーは省エネ製品・技術の普及。機器単体の省エネ性能は格段に向上している机省エネ製品の普及台数の増加率がこれを上回り、削減目標の達成は困難を極めている。改善の道を探る。