年頭所感

摘要

新年おめでとうございます。本年も皆様にとって良い年になることを希望しています。旧年中には大阪府北部地震，西日本豪雨，北海道胆振東部地震などさまざまな災害が発生しました。被災された方々には心からお見舞いを申し上げます。本年も阿部靖則副会長，大塚雅之副会長，堀川晋副会長，理事•監事32名，事務局とともに次の100年に向けて学会の活性化に引き続き取り組hでいきたいと考えています。建築物の省エネルギーや脱炭素化に资する研究活動は非常に重要になっています。業務部門，住宅部門の温暖化対策がこれまで以上に求められています。2017年4月1口から2000m~2以上の非住宅建築物の省エネ適合義務化が行われています。適合義務化に関しては，現在，国では義務化範囲の拡大が議論されています。我慢の省エネルギーではなく，科学的な知見に基づいた賢い省エネルギーが大切になります。また，これまでは考えられなかった猛暑が発生しています。冷房設備なく生活するのが難しいほどの暑さが昨年はありました。米国ではお常気象に対する適応策もレジリエンスの概念に入っており，盛hに議論されるようになってきました。本会も災害時のBCPに加えて，平時に関しても広く建築設備の泽重要性を発信していく必要があります。しかしながら，省エネルギーに関しては適合レベルで満足していては，民生部門に求められている4割の温室効果ガスの削減は不可能です。さらに進hだ提案をしていく必要があります。2015年に公表された資源エネルギー庁のZEB(ゼロ•エネルギービル）の定義は，本会のガイドラインを基盤としたものです。省エネルギーに加えて，再生可能エネルギ一，燃料電池，水素などの利用を積極的に行っていくためには，需要や負荷に関する知見を有する本会がこれからもリードしていくことが必要です。