建物エネルギーシステムの運用最適化の実施動向と今後の課題

摘要

世界的な環境意識の高まりを受け，省CO_2・省エネルギーに対する取り組みが世界中で進められている。2015年に採択されたパリ協定では,我が国の2030年におけるCO_2排出量の削減目標26%が割り当てられており,そのために民生部門（家庭•業務）では約40%の削減が必要となっている。これまで民生部門の中でもエネルギー消費の割合が大きい建築•建築設備分野では設備機器の性能向上といった努力がなされてきた。