利用パターンを考慮したEVおよびPV大量導入時のインセンティブ導入による影響と貢献の解析

摘要

本研究では，将来PVとEVが系統に大量に普及することを見据え，EVユーザーにインセンティブを支払うことによって充電を夜間から昼間に誘導し，PV•EVの影響を緩和する制度の導入を提案した。その上で2030年の予想データを元に無作為抽出法を用いて家庭用EVの利用特性の抽出を行い，一週間分の走行パターンを決定して，住宅地域を模した配電系統モデルを用いて制度を導入した際のシミュレーションを行い，以下の結果を得た。1.制度実施日前日の深夜電力料金帯における負荷上昇が緩和され，負荷率はいずれの曜日も10%以上改善した。夜間における電圧降下も緩和され，系統電圧適正範囲下限値からの逸脱を解消することができた。2.制度実施日の昼間における電圧上昇を，いずれの曜日でも約10%抑制することができた。また，EVユーザーに対して支払うことのできる具体的な協力金単価についても試算を行った。その結果，いずれの曜日においても回避可能費用が総補填費用を上回り，EVユーザーに金銭的なデメリットを生じさせることなく制度を実施でき，系統の安定化に貢献できることが確認できた。本研究では総補填費用の財源を回避可能費用のみとしたが，制度の実施により削減できた設備投資費用等を協力金に充てることができれば，EVユーザーのさらなる協力を得ることができると思われる。今後の課題として，EV同様に将来の大量普及が見込まれるプラグインハイブリッド車を用いた場合の解析が挙げられる。また，年間を通してEVユーザーが得ることのできるインセンティブ額の試算を行うにあたり，実際の日射データおよび他時期の負荷データを用いた，より詳細なシミュレーションを行う必要がある。本研究で提案した制度は制度実施日の天候を前日のうちに予測できることを前提としている。そのため，予測が外れた事態におけるEVユーザーに付与するインセンティブについて，特別補填金を設ける等の対策を検討する必要がある。