中小事務所ビルにおける空調更新時の運転データを用いた容量選定手法の検証その1既存ビルの事前計測による容量選定と更新効果試算

摘要

2015年12月のパリ協定を受けて，我が国では2030年には2013年度比CO2排出量26%削減が義務付けられており，建築物でも今後益々省エネルギー化が求められる.また，近年では更新需要が増加しているため，大規模新築ビルだけではなく，中小規模ビル，中でも更新物件に対しての省エネルギーが重要となってくる.