集合住宅を対象とした用途別エネルギー消費量分析に基づく省エネ提案及びその効果その3省エネ行動と世帯属性の関係性とコロナウィルス感染防止対策の影響の把握

摘要

本研究では、はじめに家庭CO_2統計全国本格調査の対象世帯における省エネ行動実施率と世帯属性の関係性の把握するため、分析を行った。その結果、省エネ行動実施率と相関性がある世帯属性がみられ、世帯主年齢や子供の有無によって、各省エネ行動の実施状況も変化することを示した。2018度から引き続き実施した全電化集合住宅Sにおける省エネ提案では、実施世帯でのエネルギー削減効果がみられ、繊実施による効果も示した。両年度実施した世帯では省エネ意識が高く、他世帯よりェネルギー消費量が約14%少なかった。コロナウィルス感染予防対策による居住者の生活行動の変容のエネルギー消費に与える影響は、平日9:00～18:00の時間帯の電力水道消費量の増加や、消费ビーク時間帯の変化がみられた。また、2019年同時期より一日あたり電力16%程度、水道12%程度の増加傾向がみられた。