2011 年東北地方太平洋沖地震における動的相互作用を考慮した建物応答評価その２. 地震応答解析結果とその分析

摘要

S 造3 階事務所建物では、数地点で相互作用効果により、低減効果が認められた。しかし、累積塑性変形倍率の値自体は小さくなく、大きな損傷を生じる可能性がある。東北地方太平洋沖地震では長時間繰り返し入力を受けるため、ベースシアー係数が小さな地点でも、累積塑性変形倍率が大きくなった可能性が考えられる。一方、RC 造低層建物では相互作用効果を考慮することで応答が低減した地点も見られたが、地盤―建物連成系の固有周期の伸びにより、入力地震動の持つ周波数成分のピークに近づくことがあり、基礎固定時より応答が大.