非住宅（民生業務部門）建築物の環境関連データベース構築に関する研究その124 平成26 年度調査概要

摘要

筆者らは全国の大学・研究機関と協働し、2007 年度から非住宅建築物のエネルギー及び水消費量の情報収集を開始し、2010 年には約2.8 万件のデータを格納するデータベースDECC（Database of Energy Consumption for CommercialBuildings）として公開した注１）１）。しかし2011 年3 月から東日本大震災が始まり、民生業務部門建築物においても、エネルギーマネジメントや経営者・従業員の省エネマインド、高効率機器の導入促進など大きく状況が変わったことから、2012 年度には震災直後の実態を記録する緊急調査を実施２）、2013 年度には事務所、官公庁、商業施設、宿泊施設、福祉施設、学校を、2014 年度には幼稚園・保育園、研究機関、劇場・ホール、展示施設、スポーツ施設、飲食店を対象に、2011 年度及び2012 年度のデータを収集し、地震後２年間を加えたデータベースとした。本報では平成26 年度（2014 年度）に実施した、基礎（レベル１）データベース、及び時刻別・使用先別のデータベースである詳細（レベル３）データベース関連の調査概要を報告する。