Japan Polyp Study

摘要

大腸癌の高リスク群としてはポリープを有する患者の存在がよく知られているが，これらに対して内視鏡的なサーベイランスを行おうとする場合，①微小ポリープに対する切除の必要性，②total colonoscopy（TCS）による精検処理能の限界，③平均的リスク群と高リスク群に分けた適正な検査間隔の設定，④ポリープ切除術による癌罹患率抑制効果の有無など，さまざまな問題点が未解決のままであり，これらに対して医療経済の側面を含めた科学的な回答を得ることが急務となっている．③，④について，米国では1993年にまとめられたNational Polyp Study（NPS）におけるrandomized controlled trial（RCT）の成績から，平均的リスク群では3cm以下のすべての腺腫を切除すること（clean colon）で，その検査間隔は3年でよいこと，さらに，一般人口や腺腫を切除しなかった症例における過去のデータベースとの比較において，76～90％の大腸癌累積罹患率の減少が期待できると結論している．しかし，本邦では彼我における内視鏡検査の質の違いから，表面陥凹型癌の存在を無視したNPSの結果に基づくこのガイドラインを疑問視する研究者も少なくない　 これらの背景からも，本邦においても平均的リスタ群に対してNPSと同質のprospective study（Japan Polyp Study：JPS）を行うことにより，clean colonにおける適正な検査間隔を求めるとともに，欧米とは異なる本邦独自の検査体制の要否（表面陥凹型大腸癌診断の意義）を明らかにすることが求められている．