建築設備分野における取組みと学会への期待·提言メーカーの取組み（その2）

摘要

2005年2月，京都議定書はついに発効した。米国が批准してはいないもののこれは快挙である。ただし，拍手をしているばかりではいられない。 …h境省の京都議定書目標達成討画によれば，2002年度の"業務その他の部門"でのCO_2排出量は，全排出量の約16％を占めており，全体としての目標達成に非常たインパクトがあることがわかる。 かなり租い算数ではあるが，ビル全体のエネルギー消費の40％が空調用エネルギー由来であるとすれば，全排出量の6％以上が空調業界においてマネージすべき数億となり，2008年から始まる5年間の約束期間を前に，空調エネルギー効率の向上は待ったなしの状況である。 （株）山武は，空調設備運用のための神経の役割を担うBuilding Automation System（以降BAS）を主力の製品として供給させていただいている。 よって本稿では，BASがもたらす省エネルギーの効果を最大化するために当村が行っている取観みの幾つかを紹介したい。 　 なお，社内での各サプライチェーンプロセスにおける省資源化·省エネル単一化については，開発プロセスの見直しから梱包材の削減まで高レベルで推し進めている。