次世代移動通信システムにおける所要周波数帯域幅算出法

摘要

国際電気通信連合無線通信部門（ITU-R）では，現在の第三世代移動通信（IMT-2000）の2010年以降の高度化及びその後継システムにおける所要周波数帯域幅の算出法を，国際的協働により検討している．現行の移動通信システムの所要周波数帯域幅の算出法がErlang-B式及びErlang-C式に基づくものであるのに対し，次世代システムでは，多様なデータ速度をもつ回線交換型トラヒックと，様々な許容遅延時間をもつパケット交換型トラヒックの両方について，サービスクラス別に要求される呼損率や遅延時間に対するサービス品質を満たすように，所要周波数帯域幅を算出できる方法が求められている．本課題については，モバイルITフォーラムにおいて技術検討を行い，回線交換型トラヒックに対しては多次元Erlang-B式を適用し，またパケット交換型トラヒックに対しては優先処理待ち行列モデルを用いて，それぞれ所要周波数帯域幅を算用する方法を考案し，市場予測トラヒック量を使った数値例による計算可能性も検証した．その結果は，国内審議を経た後，日本提案としてITU-R Working Party 8Fに入力された．