東京を改めて認め直す：回復の物語

摘要

東京の住宅のほとんどは、築30年を待たずに解体される。都巿を彩る工芸品たる建築にたいする破壊のペース((Rossi,1966)は早く、環境と文化双方における持続可能性について、複数の点での重大な懸念材料となっている。この日本の首都では、住宅市場が時代錯誤的な戦後の社会·行政システムの中にとり残されているのだ。つまり，持続不可能な住宅ローン、不動産の価格設定と税制と、高止まりした相続税である。これら複数の力が働くことで、住宅本来の寿命が尽きる前に改修するより、解体を選ぶというインセンテイヴが大きくなつている(Iwamura,2006)。