講演4.遠隔医療と輸血?細胞治療の今後の課題

摘要

2022年は遠隔医療,特にオンライン診療の大変革の年となった.2018年にオンライン診療料の保険収載など制度改革があったが,制限が多すぎて現場での利用は進まなかった.2020年に始まるCOVID-19の大流行とそれに対する診療報酬等の時限的?特例的な取扱い,つまり時限ルールによる大幅な規制緩和で制限が撤廃され,実施施設数や診療件数が大きく増加した.制約撤廃による不適切なオンライン診療が懸念されたが，深刻な事態に至らなかった.そこで時限的特例的な取扱いの終了後に厳しい制約を復活しない方向性で検討が進み，オンラインで実施可能な初診要件を明示した“オンライン診療の適切な実施に関する指針”の改定と,“情報通信機器を用いた初診料，再診料,外来診療料”の導入によるオンライン診療と対面診療の区別の廃止につながり，規制緩和が恒久的なものとなった.2018年からのオンライン診療料では,医学管理の報酬点数が低く，適用対象も制限が厳しく，移植後患者指導管理料が算定対象外だった.しかしながら2022年度改定では情報通信機器を用いた診療で,移植後患者指導管理料の算定が可能になった.それにより移植治療の専門医が不足する地域に居住する移植後患者をオンライン診療によりフォローアップできる可能性は広がった.しかしながら遠隔医療として十分な役割は果たせると言えない.節目受診日の血液や骨髄などの検査が必要であり，地元施設の検査設備利用が不可欠で,自宅でのオンライン診療では対応できない事柄が多い.また移植治療以外で地元施設を受診する際に，非専門医のみの対応が困難であり,専門医との連携が不可欠である.他にも技能を有する看護師による予診や指導?相談などもある.つまりDtoP形態のオンライン診療に加え,DtoPwithD形態の遠隔連携診療やDtoN-toP形態のテレナーシングなどを組み合わせる必要がある.遠隔連携診療料として，地元施設での検査等の情報提供などを評価する診療報酬がてんかんや難病患者を対象として2020年に保険収載された.移植後患者も，この報酬の対象とするための要望書作りが重要なターゲットとなる.臨床的な効果だけでなく，遠隔で実施できる診療手法のガイドライン作成や,多職種連携などの業務量など社会的なエビデンス（診療実施の定量的実態等）の計測も必要となる.2022年の制度変革により,オンライン診療活用の可能性は広がったが，多職種や連携による複雑な形態のオンライン診療の開発はこれからの重要課題である.臨床的取り組み，社会的な取り組み,新しい制度作りなどを一体として進める必要がある.COI:申告すべき利益相反関係はありません.