編集後記

摘要

本号記事でも言及されている通り、菅総理は2020年10月26日の所信表明で、2050年カーボンニュートラル、脱炭-素社会の実現を目指すことを宣言しました。極めて野心的な宣言であり、その実現はもちろん容易ではありません。関係する研究者'技術者の更なる奮起が求められます。しかし、カーボンニュートラルが実現できれば、それは人間社会が、エネルギーに関しては、物質を循環させ、低エントロピーの太陽光を利用して人間社会の活動を持続させる、定常開放系に到達しえたということであり、文明の一大転換であると言えるでしよう。カーボンニュートラルには、「水素·燃料電池」技術が必須です。その「水素·燃料電池」に対して、わが国はどのような施策を行っているのか、本号では特集を組んでご紹介いただきました。わが 国の取り組みが如才なくまとめられているので、ご参考いただければ幸いです。