働き方改革の推進1.1

摘要

戦後経済の中で，生産性向上活動が日本経済に大きな貢献を果たしたと受けとめられている。その中で，全体活動としての生産性向上活動，改善活動が大きな貢献していると言われている。改善活動やその他の色々な活動も挙げられるが，それらの中に，山本五十六が提唱した，「言ってやり，見せねばやらねば，人は動かじ」との言葉があり，この精神が大きく影響したものと想定される。バブル崩壊で，経済構造や人の動向も大きく変わり，「モノづくり」では，一気に海外へ生産移管を行った結果，国内では，仕事が無くなり人員移動もあった。引き続きの経済低迷で，この動きが，結果として人員整理がなされている。その後，いくつかの大きな経済変動に合わせるような動きがみられ，最新では働き方改革がクローズアップされている。さらに，コロナ旋風を契機に，在宅勤務，テレワーク等が急速に採用されつつある。コロナがいつ収束するかの予断ができないが，これを契機に，IT化も加速，働き方改革が一気に進展する可能性がある。欧米でも，今回生れた自宅勤務を恒久化する動きが出ている。これらに注目し，働き方改革等を見直す事をおすすめする。