住宅エネルギー消費の6用途分解と再生可能エネルギー利用量の推定

摘要

我が国はパリ協定の目標などを踏まえ2020年10月「2050年カーボンニュートラル」宣言を行っており，今後は家庭部門の省エネルギー推進のためエネルギー用途分解ツールの重要性が高まってくると予想される．住宅エネルギー用途分解手法には多くの先行研究があるが，そのほとんどは年間のエネルギーロードカーブを季節性の有無で各用途に分解をするものである．しかし1．光熱費支出時と使用時期の不整合，2．エネルギー小売事業自由化による契約内容の多様化·複雑化，3．再生可能エネルギーなど光熱費で把握できない需要の増加，4．全電化住宅普及による季節性の不明瞭化などで，従来手法では用途分解が困難となりつつある．