製品別（工程别）生産性分析

摘要

製造原価を管理するうえで、原価を固定費と変動費に分けて分析する損益分岐点分析が従来から行われている。この概念の大きなポイントは、人件費の考え方である。 人件費は増員や就業時間延長による残業手当の発生がない限り、月給制の場合は固定している。人件費総額が一定で生産量が10％アップすれば、1個当たりの人件費は9％低減する。 15％アップすれば同13％低減、20％アップで同16.7％低減する。 っまり、生産性に応じて1個当たりの原価に占める人件費は変動し、1個当たりの利益も変わってくるのである。一般には、人件費という固定費を管理することの煩雑さから、直接原価計算という概念が活用される。 この場合は固定費を製品の原価に含めずに、変動費の直接原価のみを考慮する。 これが、売上高から変動費を減算する限界利益の概念である。 損益分岐点分析の図表だけを眺めて直接原価計算で分析を進めると、人件費という固定費に対して大なたを振るうような方策になってしまい、日常的な改善が遅れる傾向がある。 したがって、日常業務の中で人件費管理を進めるポイントは、作業工数管理を進めることであるといえる。 この製品別（工程別）生産性分析では、作業工数の中身を直接作業と間接作業に分類し、製品別に直接生産に従事した作業時間と間接作業の比率を直接作業比率としてとらえる。 同時に、直接作業比率の低い原因を調査して、マニュアルで「異常値メモ」として残す。 また、金額面での影響を把握するため、標準原価による実績生産高を算出する（図表－21）。