消費志向を考慮した環境配慮行動実践の構造分析 一二酸化炭素の間接排出と消費者の個人的便益を考慮した 低炭素型生活行動の提案に向けて-

摘要

本研究では，二酸化炭素（co_2)の間接排出と消費者の個人的使益をt慮した低炭素型 生活行動を抽出し，その受容可能性と実践メカニズムを検討じた。そめ際，回答者のデモ グラフィック属性や，消費志向と行動実践との関連についても考慮じた。まず，従来研究を参考に食生活にかかわる以下の3つの低炭素aの代替行動を抽出した。 「買い物を店頭購入から宅配に変える（宅配)」，「中食の日を週にIB増やす（中食)」「野 菜や果物，魚介類などはできるだけ旬のものを食べる（旬のものを食べる）」である。次に3つの行動について，その行動意図を尋ねたところ，「旬のものを食べる」行動は 約7-8割の消費者が受け入れる一方で，「中食」は半数，「宅配」は2割程度の消費者に しか受け入れられなかった。さらに，共分散構造分析を実施して3つの行動の実践メガどズおについてモデル化し， 以下の知見を得た。第1に，低炭素型生活行動の目標意図形成には,地球温暖化のリスグ 認知の影響が最も強く， 「健康志向」「旅行好き」の消費者ほどリズク認知が高かった。第1 2に，行動意図に最も影響を及ぼすのは，その行動に対する個人的な評価であり，受卷性 の向上のためには行動の実施容易性や行動によづて得られる個人的な便益を消費者にァ ピールする必要がある。第3に，目標意図は直接的には行動意図に結びつかなかったが， 他者や社会がその行動を高く評価するという認知を醸成し，それが行動に対する個人的 な評価を経て，間接的に行動実践に影響していた。第4に，各行動実践には「流行志询」 「健康志向」といった消費志向が影響していたことから，人々のライフスタイル志向に合つ たきめ細やかな代替行動の提案力5'必要であること力示唆ざれた。