4月以降の反動対策も重要 梅雨シーズンに向け快適性訴求

摘要

4月以降の反動対策としては梅雨シーズンに向けた省エネ·快適性向上提案など新たな切りロでの盛り上げ策が重要となりそろだ。4—6月期は前年同期比15％減程度を想定する向きもある。13年度は、例年と違い消費税増税前の駆け込み需要が1月、2月、とくに3月に集中したこと、また住宅着工の好調、猛暑、電気代値上げによる省エネ製品への関心の高まりなど、追い風となる要因が重なった。加えて、暖房性能が進化したことから、メーンの暖房機としてルームエアコンが認知されたことも、需要を底上げする要因の一つといえる。合わせて寒冷地でも使用に耐える暖房性能となったことから、普及率の低い寒冷地への導入が進み、基礎需要を高めることになる。