交通システムの将来像を描く

摘要

定期であれば生産年齢人口、15～19歳人口、実質GDPの伸びによって、定期外は夜間人口、実質GDPの伸びによって大よそ説明できた。夜間人口、従業人口等については厚生労働省、実質GDPは政府の見通しなどを将来値として入力すれば将来の人口減少・超高齢化等の影響を踏まえた輸送人員の見通し、ひいては運輸収入の見通しが可能となる。また、ある地方鉄道の例では、輸送人員の伸びは沿線の生産年齢人口、沿線の中心市街地の小売業売場面積、乗用車保有台数などで説明できた。なお、ここでの沿線の生産年齢人口は、市区町村単位ではなく、駅から半径500m範囲に含まれる町丁目やメッシュの人口を積み上げた数値を用いるなどの工夫が必要である。