環境建築と制度

摘要

環境建築に関する制度が日本においてどのように発展してきたか、その経緯や意味について建築環境工学の立場から述べてみる。環境建築というと、扱う「環境」の範囲が問題になろうが、本稿ではそのことについて特に議論はしない。環境建築は「サステナブル建築」とも称されようが、環境建築がテーマとして意識しているものは主に「地球環境の保全」である。本稿でも、「環境」という用語は「地球環境の保全」を意識して使用する。上記の意味において建築関係者の間でも「環境」が議論されるようになったのは、1970年以降のことであろう。ローマクラブが発表した「成長の限界」やオイルショックが世界の話題となり、建築界にも影響を与えた。二度のオイルショックが契機となり、日本でも1979年に「エネルギーの使用の合理化に関する法律」（以下、省エネ法）が制定され、1980年2月に建築物の省エネルギー基準（以下、省エネ基準）が告示され、環境建築がテーマとする事柄（つまり「省エネ」）が初めて法律の対象となった。省エネ基準は、その後、何度も改正され、改正のたびに中身が充実していった。また、この基準の運用については、建築と制度との関係を考えるうえで興味深いテーマであると思われるので、後述する。