地球における建築存在意義を問う、地球環境委員会

摘要

本会は「気候非常事態宣言」、「SDGs宣言」を2021年1月、3月に発出し、地球環境委員会も関与することができた。地球環境委員会は1995年から発足し、構造、計画、環境の連携プラットホームとして、地球における建築存在意義を考え新たな建築像に向けた役割を果たしてきた。本委員会の活動歴ゃ11の部会活動は『建築雑誌』2021年9月号に掲載する予定であり、2020年度の重要な活動として、「人類非常事態——新型コロナ•気候非常事態に応答し脱炭素社会に向けて」公開研究会、「放射能汚染被害地域長期対策検討WG」を報告する。前者はWEBで2021年2月に実施した。自然(地球)と人間(精神)のつながりを再認識•再構築し、脱炭素社会構築に向けた建築•都市•地域の創造のため価値転換と処方箋について主旨説明で糸長が述べた。人新世哲学者の篠原雅武氏は、人間条件(人間生活の条件)である事物世界(人間の外の地球環境)の脆さは人為の結果であり、かつ人為的産物(居住空間)の崩壊を導くというエコロジカルクライスの本質を指摘した。山本良一氏は世界の気候非常事態宣言の動向と、国·自治体•企業での対策や若者たちの行動の必要性、建築界の脱炭素社会への貢献を要望した。浅沼=ブリス•セシル氏は、フランス政府と連携した全国レベルでの気候市民会議による脱炭素提案が政策化されつつあるとした。外岡豊氏は人類危機を根本原因としての資本主義経済社会空間の本質を問い、脱資本主義へのロードマップづくりの必要性を指摘した。インド·ムンバイのスラム地区でのパンデミックと対策について実証的研究成果を元に久保田徹氏は報告し、4T(テスティング、トレーシング、トラッキング、トリートメント)対策の重要性と密閉空間での温熱感の悪化を指摘した。中島恵理氏は、環境省のカーボンニュートラル実現に向け、国•地方脱炭素実現会議、ゼロ•カーボンシティの取り組みを報告した。