浮遊粒子状物質の粒径別分布に関する検討

摘要

建築物内の浮遊粒子状物質(SPM)は、現在は建築物衛生法にて管理されているが、ここでは概ね10μm 以上の浮遊粉じhの質量濃度の制限という形で管理されており、現状でも殆どの建物でこの数値はクリアされている。一方で二次生成粒子に代表される様に、より小さい粒子の有害性が問われており、この計測に関しては現状の浮遊粉じh計では十分に対応しているかはよく分からない点が多い。またその質量も極めて小さくなるため、建築物の維持·管理の観点からは、精密だが大型の測定器を用いる事が難しく、LPC 等の個数濃度での管理を行う方向に考える方1)がより現実的である。しかし建築物内の浮遊粒子状物質は、一般に10nm～数10?mまでと粒度分布としては3 桁以上にもおよび、またその個数分布も7 桁近くに広がる場合が多い。そのため、包括的な測定自体が難しいのが現状であろう。粒子の個数濃度と質量濃度の換算が可能となると利便性が大きく改善される1)が、超微小粒子(<0.1?m)の正確な測定が難しく、全体を俯瞰して論じる事も難しい。その一方で、超微粒子も質量濃度、個数濃度ともに無視出来ない量が存在する事も良く知られている事実である。筆者2),3)らはこれまでも建物内部での浮遊微粒子の性状に関する報告を行ってきたが、ナノメートルオーダーの計測は行えずにいた。超微粒子域(<0.1?m)では一般に粒径と個数の関係は、理由は不明ながら対数正規分布に近い分布性状となる4)と言われている。また、0.1?m 以上の粒子の分布についても、「Junge の指数分布則」5)に従うとされている。但しこの点についても経験則として把握されているにとどまり、実際の粒度分布の全体像に関する報告は少ない。