港湾内船舶の津波被害予測データベース構築に関する研究: 岸壁係留船舶の津波被害予測Ⅰ

摘要

南海トラフ地震などの海溝型地震にともなう巨大津波の発生が懸念されている．先の東北地方太平洋沖地震津波では東北地方を中心として, 各港湾の係留船舶に甚大な被害が発生した1)ことから，船舶の津波防災・減災対策が求められている．適切な津波対策を検討するためには,日本の各港湾における船舶の津波被害を定量的に予測し，把握することが必要である．先行研究として，増田ら2),米山ら3), 海難防止協会の検討4)では清水港を，林・中田ら5)は大阪湾を，榊原ら6)は東日本大震災の被災港湾をそれぞれ対象とし，船舶の津波被害を評価している．このような特定の地域，港湾に注目した検討は対象港湾，対象船舶にとって有意義な研究方法であるが，港湾ごとに評価手法が異なるため，日本全体の港湾の津波被害を統一的に評価することは難しい．先行研究で対象から外れている港湾を含めて評価するためにも,日本全体の港湾に広く適用でき，汎用性のある被害予測手法が必要である．