エネルギーの釣合に基づく液状化地盤の損傷評価に関する研究:その3 東京湾岸における液状化被害調査

摘要

著者らは，上部構造の耐震設計において秋山1)が提案し告示rnに至っているエネルギーの釣合の概念を地盤に展開した，エネrnルギーの釣合に基づく液状化地盤の損傷評価法を提案しているrn．本評価法は，有効応力解析のような高度な工学的判断を要rnする応力－ひずみモデルや，間隙水圧モデルを必要とせず，実rn務で広く用いられる等価線形解析による実用的な手法である．rnこれまでに，本評価法を用いて2011 年3 月11 日に発生した東rn北地方太平洋沖地震に関する既発表論文の被害調査結果につrnいて,本評価法の適用性の検討を行った．その結果，本評価rn法を用いて，本震(M9.0)だけでなく29分後に発生した最大余震rn(M7.7)を併せて検討することで，液状化による損傷程度を合理rn的に評価できる可能性があることを示した．しかし，既発表論rn文による被害調査結果については沈下量計測地点の建築物の基rn礎形式などの詳細な条件は不明であるため，独自に被害調査をrn行い再度検討を行った．そこで，本報その3 で調査結果を示し，rn次報その4で調査結果を基に適用性の検討結果を示す．