ICTを活用した社会インフラへのモニタリング技術の応用と動向その7建築構造物を対象としたモニタリング技術の現状と標準化の動向

摘要

地震国であるわが国では、本稿で紹介する建物（建築構造物）を対象としたモニタリングの主目的は、大地震直後の健全性·被災状況の把握であることが多い。一方、本連載の対象である社会インフラ（土木構造物）は、建物に比べて一般にライフサイクルが長い。そのため、モニタリングの主目的も長寿命化に伴う維持管理·更新の最適化であることが多い。そこで本稿では、まず建物の大地震後の健全性評価を目的としたモニタリングの概要を述べる。その上で、筆者らが関わった振動台実験の事例を通じて、建築構造物のモニタリングの現状を紹介することとしたい。