建築構造物を対象としたモニタリング技術の現状と標準化の動向

摘要

地震国であるわが国では、本稿で紹介する建物(建築構造物）を対象としたモニタリングの主目的は、大地震直後の健全性•被災状況の把握であることが多い。一方、本連載の対象である社会インフラ（土木構造物）は、建物に比べて一般にライフサイクルが長い。そのため、モニタリングの主目的も長寿命化に伴う維持管理•更新の最適化であることが多い。